はじめて工程内かんばんを導入する際に、かんばんを何枚発行すれば良いか、わからないので目安となるかんばんの回転枚数の算出方法を書きます。

かんばんサイクルを　Ａ－Ｂ－Ｃ　として

Ａは毎日なら１。ＢはⅠ日の回転回数。Ｃは遅れ回数。

日当り内示数を出しておく。日当り内示数は、月の内示数÷稼働日で出る。

工程内通箱の収容数も決めておく。

（日当り内示数÷収容数）×（Ａ×（１＋Ｃ）÷Ｂ＋α）＝回転枚数

小数点は切り上げのこと

αは最小在庫日数。最低在庫を１日分にするなら１、2日分にするなら２とする。

毎月内示が大きく変わる場合は、毎月メンテが必要になる。また、月の半ばで流動数が大きく変わる場合も、流動数が変わる前に、かんばんの回転枚数を変更すべきである。

かんばん調整後は、かんばんは棚の中に整理ししまっておく。

具体的な例で算出してみます。

サイクル　１－２－３　　最少在庫日数０．５

日当り内示数５００個　　収容数１００個／箱

５００÷１００×（１×（１＋３）÷２＋０．５）

＝１３枚　となります

かんばんのメンテナンスは原則

１）翌月の内示（最新内示）を元にかんばんメンテをする

２）翌月と当月のかんばんの増減の差でメンテをする
　翌月かんばん枚数ー当月かんばん枚数＝差し引き枚数

３）かんばんメンテナンスのタイミングは
・外注加工あり・・・月滅よりリードタイム日数分前
・外注加工なし・・・内示入手後　翌日

です。参考にしてください。

次の補給のものづくり改革は「下振れ対策」である。

補給品の納入遅延の責任区分については、

「トヨタの補給品の仕組み」で書きましたが、これはいわゆる上振れに対することが主です。

しかし、内示に対しトヨタからの購入実績が少なった下振れに対し何も言及されていないです。下請法の対象の仕入先に対してトヨタから翌月の内示は確定分として全て買取される。しかし下請け対象外の仕入先に対しては、翌月内示に対して発注がすくななっても買取する義務はない。更に２次仕入先に対しては、１次仕入先が責任を持つ。当社の場合は２次仕入先となるが、トヨタから生の翌月内示が届き、またＥかんばんも直接来て当社で発行（印刷）している。

内示が出ると当然その分の材料を手配する。しかし実際の発注Ｅかんばんが少ないとその材料は余る。翌月にその分出ればよいが全く保証がない。内示は３ケ月内示来るが、翌々月内示つまりＮ２内示はよく変わりあてにならないが、それでもそのＮ２内示を参考にリードタイムの長い材料は手配する。そして材料があまりデットストックとなる。

この下振れに対して２次仕入先の分を引き取ってもらえるとデットストックがなくなる。

材料が余る対策として、３次仕入先からの購入単位＝ロットを小さくすれば出荷数に合わせて購入できるのでデットストックは少なくなるが、３次仕入先の生産体制よりロットを小さくするとコストアップとなり簡単にはできない板挟みの状況である。

以上、補給のものづくり改革を取り組んでいるが、なかなか難しいが、この取り組みはトヨタでも初であり注目されている。

今後進展したら書き込んでいきます。

トヨタの補給品の供給の仕組みの続きです。

続いて補給のサプライヤーがトヨタに納入するのに納入遅れの未納カウントになる／ならないの判断基準の続きです。

納期不遵守時の責任先判定基準

トヨタとサプライヤーの責任先判定基準の考え方

トヨタ月度内示数有り品番　　責任区分②

・トヨタ月度確定内示数（３ケ月内示）の変動に対しての判定
（前月に提示した、内示数Ⅰと当月確定内示数の差）

（サプライヤーへ）

・月度内示数受領後、速やかに生産対応可否をチェックし、対応困難の場合は当月末までに各拠点へ連絡する。

※連絡ありの場合のみ、１２０％でかんばん振り出しをトヨタが調整する。

・連絡ない場合は対応と判断され、かんばんが振り出される。

次は、トヨタ月度内示数なし品番の場合を書きます。